新型コロナウイルスに罹患した際に、加入している医療保険などから入院給付金が受け取れるのは、多くの方がもうご存知でしょう。
これは自宅やホテルで療養を余儀なくされた方も対象でした。
しかしながら、新型コロナウイルスの流行が長く続く中で、生命保険会社各社は令和4年9月9日(金)、新型コロナウイルス感染者に対する医療保険の入院給付金について、9月26日(月)から支払い対象を縮小すると発表しました。
支払い対象は65歳以上のほか、入院が必要な方や妊婦の方、重症化リスクがあって治療薬や酸素投与が必要な方に限定されます。
65歳未満で軽症の場合、9月25日(日)までに陽性と判明しなければ、入院給付金の支払い対象にはならないことになります。
そんな中で、新型コロナウイルス対策のために新たに医療保険に加入した方は、保険を継続すべきでしょうか？解約してしまうべきでしょうか？
結論から申し上げますと、判断は慎重におこなうことをおすすめいたします。
まずは保険のプロに相談し、自己判断することは避けるようにしましょう！
新型コロナウイルス対策のためだけに高額な保険に加入したのであれば、解約の検討も必要でしょう。
しかし、コロナ患者様への入院給付金対象が縮小されても、下記のようなリスクが無くなったわけではありません。
◆今後も新型コロナウイルスによる重症・入院化リスクは誰にでも起こり得ること
基礎疾患が無く、健康な若い方であっても重症化する場合があります。入院給付金の対象となる可能性は決してゼロではありません。
◆新型コロナウイルスによる後遺症や合併症による入院の長期化
新型コロナウイルスには後遺症があるケースが多く報道されています。
合併症なども発症した場合、入院が長期化し、医療費が高額になるおそれも十分に考えられます。
◆便利な付帯サービスで医療相談が出来ること
新型コロナウイルスの保険金給付対象でない場合でも利用できるサービスがあります。
それは、医師・保健師・看護師などのスタッフが健康相談を行う電話サービスです。
コロナ感染者数の増加に伴い、病院や保健所等に電話が繋がりにくい状態が続いている中、相談できる場所があるのは心強いことです。
詳細なサポート体制は各社によって違いますが、24時間・年中無休で相談を受けていたり、コロナだけでなく育児相談やメンタルヘルス相談などができたりと、さまざまなサポートがあります。
そして、医療保険を解約するデメリットも存在します。
◆他の病気に備えられない
そもそも医療保険は、新型コロナウイルス以外でもさまざまな疾病に対応できる商品です。
今や日本人の2人に1人は罹患するといわれているがんをはじめ、脳卒中や急性心筋梗塞などの発症リスクも忘れてはいけません。
やはり医療保険じたいは非常に無くてはならないものなのです。
◆再加入の際のリスクを考える必要がある
保険を解約したあとに、再度加入したいとなった場合、加入時の年齢で保険料が算出されます。
同商品であれば、再加入すると基本的に保険料は上がると考えていいでしょう。
また、一度解約した後に病気になってしまうと、再加入が難しくなる場合もあります。
仮に加入できたとしても、保険料が割増されたり、保険金が満額出ないなど、条件付きになる可能性もあります。
新型コロナウイルスの入院給付金支払い対象縮小で、現在ご加入の医療保険に不安を感じている方は、ぜひ仙台の保険クリニックスタッフに保険証券をお見せください！
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